新しい家族を迎える準備は、喜びと同時に費用への不安もつきものです。「一体いくらくらいかかるんだろう？」と心配している方も多いのではないでしょうか。
創業54年のベビー用品レンタル専門店「ナイスベビー」が、出産経験のある先輩ママ100名を対象に実施したアンケート調査によると、出産準備にかかる費用の総額は平均で約26.6万円という結果が出ました。この金額には、赤ちゃん用品だけでなく、ママの準備や病院にかかる費用も含まれています。
「思っていたより出費が多かった」「必要なものの優先順位が分からず戸惑った」といった声も寄せられており、多くの人が出産準備の費用について悩んでいることがうかがえます。しかし、心配はいりません。この記事では、出産準備費用の内訳と、国民健康保険などの制度を賢く活用して費用を抑えるポイントを詳しくご紹介します。
出産準備にかかる費用の内訳と総額の目安
先輩ママたちのリアルな声から見えてきた出産準備費用の総額は、平均で約266,000円でした。この費用は大きく分けて以下の3つのカテゴリーに分類されます。
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赤ちゃんのお世話に必要なもの
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ママの妊娠期・入院準備に必要なもの
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病院でかかる検診や出産費用（自己負担分）
ただし、出産準備費用はご家庭の状況や購入方法によって大きく異なり、10万円台から40万円以上まで幅広いケースがあることも明らかになっています。
赤ちゃんのお世話に必要なもの：約162,000円
ベビーベッド、ベビーカー、ベビー服、哺乳瓶など、赤ちゃんが生活していく上で欠かせないアイテムの購入費用です。特にベビーベッドやベビーカーといった大型の育児用品は高額になる傾向があり、出産準備費用の中でも大きな割合を占めることがわかります。
ママの妊娠期・入院準備に必要なもの：約36,000円
マタニティウェア、授乳用品、入院時に必要なアイテムなどがこれにあたります。ママ自身の身体の変化に対応するための準備費用です。
病院でかかる検診・出産の費用（自己負担）：平均約68,000円
妊婦健診や出産時の費用には、自治体の助成制度（補助券など）がありますが、検査内容や病院によっては一定の自己負担が発生します。
先輩ママ100名へのアンケートでは、妊婦健診の自己負担額は「5万円以下」が最も多く35%でしたが、「12万円以上」という回答も33%あり、選ぶ病院やママの身体の状況によって差が出ることがわかります。
分娩費用についても同様で、「31万円以上」が40%と最も多かった一方で、「10万円以下」も26%と、病院によって大きく異なることが示されています。
このように、出産準備費用は、「赤ちゃん用品を新品で揃えるかどうか」「妊婦健診や出産する病院」「生活スタイル」などによって個人差が大きいことが分かります。
国民健康保険で賢く出産準備を進めるポイント
出産準備費用を抑えるためには、国民健康保険や自治体の助成制度を上手に活用することが非常に重要です。特に知っておきたいのが「出産育児一時金」と「妊婦健診の助成」です。
出産育児一時金とは？
「出産育児一時金」とは、赤ちゃんが生まれた時に、加入している健康保険からまとまったお金が支給される制度です。国民健康保険に加入している方も対象となります。
現在、原則として赤ちゃん一人につき50万円が支給されます（産科医療補償制度に加入していない医療機関での出産や、妊娠週数などの条件によっては支給額が異なる場合があります）。
この一時金は、出産費用を直接支払う「直接支払制度」や「受取代理制度」を利用することで、医療機関の窓口での自己負担を減らすことができます。これらの制度を利用すれば、ご自身で一時金を申請し、後から出産費用を支払う手間が省けるので、ぜひ医療機関に相談してみましょう。
妊婦健診の助成制度
妊婦健診は、母子ともに健康な出産を迎えるためにとても大切です。しかし、回数を重ねると費用もかさみます。そこで役立つのが、自治体から交付される「妊婦健診の補助券」です。
この補助券を利用することで、妊婦健診にかかる費用の一部または全額が助成され、自己負担を軽減できます。補助券の枚数や助成額は自治体によって異なるため、妊娠が分かったらお住まいの市区町村の窓口に確認し、早めに交付を受けましょう。
高額療養費制度について
通常分娩は病気ではないため、国民健康保険の対象外となり、高額療養費制度も適用されません。しかし、もし妊娠中や出産時に帝王切開などの異常分娩や合併症などで医療行為が必要となり、医療費が高額になった場合は、「高額療養費制度」が適用される可能性があります。
高額療養費制度は、医療機関や薬局の窓口で支払った医療費が、ひと月（月の初めから終わりまで）で自己負担限度額を超えた場合に、その超えた分の金額が支給される制度です。万が一の時に備え、頭の片隅に置いておくと安心でしょう。
出産準備費用を抑える4つのポイント
出産準備では、すべてのアイテムを新品で購入しようとすると費用が高額になりがちです。無理なく準備を進めるために、以下の4つのポイントを参考にしてみましょう。
- 最初からすべて揃えようとしない
赤ちゃんの成長や生活スタイルによって必要なものは変わります。出産前にすべてを完璧に揃えるのではなく、まずは最低限必要なものだけを用意し、赤ちゃんの様子を見ながら少しずつ買い足していくのが賢明です。 - 大型育児用品はレンタルを活用する
ベビーベッドやハイローチェア、ベビーカーなど、使用期間が短い大型の育児用品は、購入すると高額になります。レンタルサービスを利用すれば、初期費用を抑えられるだけでなく、不要になった後の処分に困ることもありません。 - お下がりやリユース品を活用する
家族や友人からのお下がりをもらったり、リサイクルショップやフリマアプリでリユース品を探したりするのも良い方法です。費用を抑えながら、必要なアイテムを揃えることができます。 - 助成制度を活用する
先ほどご紹介した「出産育児一時金」や「妊婦健診の補助券」など、国や自治体には出産にかかる費用負担を軽減するための様々な制度があります。これらの制度を積極的に活用し、申請漏れがないようにしましょう。
出産準備費用は誰が負担している？
実際に、出産準備費用を誰が負担しているのでしょうか。アンケート結果では、最も多かったのが「赤ちゃんのパパママ（夫婦）」で、全体の80%を占めていました。
一方で、「赤ちゃんの祖父母」が12%、その他のケースも8%あり、周囲のサポートを受けている家庭も一定数あることがわかります。夫婦でよく話し合い、協力して準備を進めることが大切ですね。
まとめ
出産準備は、新しい家族を迎えるための大切なイベントです。平均で約26.6万円という費用は決して安くありませんが、すべてのアイテムを一度に揃える必要はありません。
国民健康保険の「出産育児一時金」や自治体の「妊婦健診の助成」といった制度を最大限に活用し、レンタルやお下がりなども上手に取り入れることで、費用負担を大きく軽減することが可能です。
今回の調査結果や費用を抑えるポイントを参考に、ご自身の状況に合わせた無理のない出産準備を進めていきましょう。ナイスベビーのウェブサイトでは、出産準備費用の目安や内訳、賢く準備するためのポイントについてさらに詳しく解説した記事が公開されていますので、ぜひ参考にしてください。
