妊娠・出産時の意思決定、9割以上が「母親中心」と回答！パートナーとの理想的な関わり方とは？

妊娠・出産は、女性にとって心身ともに大きな変化を伴う大切なライフイベントです。この時期には、病院選び、各種検査の受診、出産方法の決定など、さまざまな意思決定が必要となります。また、情報収集や行政手続きといった準備も欠かせません。これらの過程において、パートナーがどのように関わっているのか、気になる方も多いのではないでしょうか。

株式会社NEXERと平石こどもクリニックは共同で、妊娠・出産を経験した全国の女性100名を対象に「妊娠・出産時のパートナーシップ」に関するアンケート調査を実施しました。この調査は、2026年2月18日から3月4日の期間、インターネットアンケート形式で行われました。

妊娠・出産時の意思決定、93.0%が「母親中心」と回答
妊婦健診や検査へのパートナー同行、7割以上が「同行なし」
情報収集や手続きも「母親がほとんど行った」が多数
まとめ：夫婦で納得できる妊娠・出産のために
1. 調査元情報

妊娠・出産時の意思決定、93.0%が「母親中心」と回答

まず、病院選び、検査、出産方法といった妊娠・出産に関する意思決定を誰が中心に行ったか尋ねたところ、驚くべき結果が明らかになりました。

回答者の93.0%が「自分（母親）」が中心に行ったと回答しました。これは、妊娠・出産に関わる重要な決断のほとんどを、母親自身が担っている現状を示しています。その他の回答は、「パートナー」「実母」「義母」がそれぞれ2.0%、「その他」が1.0%でした。

母親が中心となった理由としては、「自分の体のことなので自分自身で対処するしかない」「産む選択を最終的にしたのは自分だから」といった、当事者意識に基づく声が多く寄せられました。一方で、「主人は仕事で忙しいし、それは自分で全部決めるものだと思っていた」という意見もあり、パートナーが関わりにくかったり、関わるという発想自体が生まれにくい環境があったりするケースも少なくないことがうかがえます。

妊婦健診や検査へのパートナー同行、7割以上が「同行なし」

次に、妊婦健診や出産前の検査にパートナーが同行したかどうかを調査しました。

その結果、「まったく同行していない」が44.0%、「あまり同行していない」が28.0%となり、合計で72.0%が「同行なし」または「ほとんど同行なし」という結果でした。一方、「だいたいは同行した」は19.0%、「常に同行した」は9.0%にとどまり、健診へのパートナー同行はまだ少数派であることが示されました。

さらに、「あまり同行していない」「まったく同行していない」と回答した方に、そもそもパートナーの同行を望んでいたか尋ねたところ、88.9%が「あまり望んでいない」（47.2%）または「まったく望んでいない」（41.7%）と回答しました。パートナーの同行を望んでいたのは、「やや望んでいた」が9.7%、「とても望んでいた」が1.4%に過ぎませんでした。

同行を望まなかった理由としては、「来てもできることはないし、そんな時間あるなら働いてくれと思った」といった現実的な意見や、「産婦人科に付き添いの男性がいるのは、他の患者さんも嫌かもしれない」といった周囲への配慮が挙げられました。また、複数のお子さんを育てる家庭からは、「健診に来るより、家で下の子たちの面倒を見てくれることのほうが大切だった」という声もあり、家庭ごとの事情が影響していることがわかります。

情報収集や手続きも「母親がほとんど行った」が多数

最後に、妊娠・出産に関する情報収集や手続きをパートナー間でどのように分担していたかを尋ねました。

ここでも「自分がほとんど行った」と回答した方が74.0%ともっとも多く、情報収集や手続きにおいても母親が中心的な役割を担っている実態が明らかになりました。「半々くらい」は16.0%、「パートナーがほとんど行った」は5.0%でした。

「自分がほとんど行った」理由としては、「産休をとっていたから」「自分でしないと誰もしてくれないから」「自分でいろいろと調べて納得して決定したかったから」といった声がありました。一方で、「出産後は動けないし、何かはやってほしいと思ったから」と、パートナーが手続きを行ったケースや、「体のことは自分、書類や区役所系のことは全て旦那に任せた」といった形で、無理のない役割分担ができている家庭も見られました。

まとめ：夫婦で納得できる妊娠・出産のために

今回の調査結果から、妊娠・出産における意思決定、妊婦健診への同行、情報収集や手続きのいずれの場面においても、母親が中心となって担っている現状が浮き彫りになりました。

もちろん、それぞれの家庭には独自の事情や考え方があります。しかし、どちらか一方が抱え込みすぎないよう、夫婦でできることをすり合わせ、無理のない形で分担を決めていくことが大切です。妊娠中は、出生前診断（生まれてくる赤ちゃんが特定の病気を持っているかどうかを調べる検査）をはじめとした様々な検査について調べたり、選択したりする機会も増えます。夫婦で十分に話し合い、納得した選択ができる環境を整えることが、より安心できる妊娠・出産につながるでしょう。

また、妊娠・出産は国民健康保険などの公的医療保険制度からもサポートが受けられる大切なライフイベントです。例えば、出産育児一時金（出産にかかる費用の一部を助成してくれる制度）など、利用できる制度がありますので、お住まいの自治体や加入している保険組合の情報を確認してみてください。