3月5日は「産後ケアの日」です。この日に向けた調査で、多くのママが認識していない「かくれ産後」の存在が明らかになりました。産後のママたちが直面する心身のギャップや、セルフケアの難しさ、そしてそれらを乗り越えるために国民健康保険がどのように役立つのかを、一緒に見ていきましょう。
「産後」っていつまで？意識と身体のギャップ「かくれ産後」とは
日本製紙クレシア株式会社が全国の20代～40代の出産経験のある女性600名を対象に実施した「産後の意識やケアに関する調査」によると、約7割の女性が「産後」という期間を「出産直後～1年以内」と認識していることがわかりました。
しかし、実際に身体や心が妊娠前のコンディションに戻ったと感じる期間は、「出産直後～1年以内」と回答した人が約5割にとどまっています。この意識と身体の認識の間に約2割のギャップがあり、ママ自身も気づかない「かくれ産後」が存在することが明らかになりました。
産後のママたちが抱える多様な悩み
産後の時期を振り返ると、ママたちは「睡眠不足」や「一人きりで孤独を感じる」、「何が子育ての正解か探し続ける堂々めぐり」といった多様な悩みを抱えていることが調査で浮き彫りになりました。中には「忙しすぎて記憶にないくらい大変だった」と感じる「記憶なしタイプ」のママもいるなど、その状況はさまざまです。
さらに、産後にパートナーや家族に「頼れなかった」と感じる人は約半数に上り、そのうち約2割は「本当は頼りたかったが遠慮した」と回答しています。周囲に頼りたくても頼りづらい状況も、ママたちの負担を大きくしている要因の一つです。
産後のママを支える国民健康保険の役割
産後のママたちが心身ともに健康でいられるよう、国民健康保険は大切な役割を担っています。特に、以下のような場面で国民健康保険が役立ちます。
1. 出産育児一時金（しゅっさんいくじいちじきん）
国民健康保険に加入している方が赤ちゃんを出産すると、「出産育児一時金」が支給されます。これは、出産にかかる費用を経済的にサポートしてくれる制度で、現在の支給額は原則50万円（産科医療補償制度に加入していない医療機関での出産や、妊娠週数が22週未満での出産の場合は48.8万円）です。この一時金があれば、出産費用を心配することなく、安心して出産に臨むことができます。
2. 医療費の自己負担割合（じこふたんわりあい）
産後に体調を崩したり、産後うつなどの精神的な不調を感じて医療機関を受診する際、国民健康保険に加入していれば、医療費の自己負担は原則3割（年齢によって異なります）で済みます。これにより、高額になりがちな医療費の負担が軽減され、必要な医療をためらうことなく受けられます。
3. 産後ケア事業の利用
多くの自治体では、産後のママと赤ちゃんを対象とした「産後ケア事業」を実施しています。これは、心身の回復支援や育児サポートを行うサービスで、宿泊型、デイサービス型、訪問型などがあります。国民健康保険が直接給付するわけではありませんが、自治体の産後ケア事業は、産後のママの心身の健康を支える重要な取り組みであり、医療的なケアが必要な場合には国民健康保険と連携して利用できる場合もあります。お住まいの自治体の窓口で相談してみましょう。
約7割のママがセルフケア時間を取れていない現実
調査では、産後に自分のための「セルフケア時間」を「取れなかった」と回答した人が約7割にものぼることがわかりました。その理由としては、「精神的な余裕がなかった」「とにかく時間がなかった」「休むきっかけ・タイミングがなかった」が上位に挙げられています。
そんな中で、産後のセルフケア時間として最も望ましいのは「1人で気兼ねなく過ごせる時間」だと約7割のママが回答しています。自分だけの時間を持つことが、心身のリフレッシュにつながると感じているようです。
ママのセルフケアを応援！「産後の私へ、やさしい時間プレゼントキャンペーン」実施中
産後のママたちがセルフケアの時間を確保できるよう、日本製紙クレシア株式会社の「ポイズ」ブランドでは、「産後の私へ、やさしい時間プレゼントキャンペーン」を実施中です。このキャンペーンは、現在妊娠中の方、出産された方、産前・産後の女性を応援したい方を対象に、クイズに答えて正解すると抽選で家事ラクグッズや時短グッズが当たるというものです。
この機会にぜひ応募して、自分へのご褒美やセルフケアのきっかけにしてみてはいかがでしょうか。
キャンペーンサイト：
ポイズについて
「ポイズ」は、日本で初めて発売されたナプキンタイプの吸水ケア専用品です。1994年の発売以来、尿モレで悩む女性の声に耳を傾け、肌ケアを軸に商品展開を行っています。
まとめ
3月5日の「産後ケアの日」をきっかけに、「かくれ産後」の存在や産後のママが抱える多様な悩みが明らかになりました。国民健康保険は、出産育児一時金や医療費の自己負担軽減を通じて、産後のママの健康を経済的にサポートする重要な制度です。また、自治体の産後ケア事業の活用や、セルフケアの時間を意識的に設けることも大切です。今回のキャンペーンも活用しながら、心身ともに健康な産後を過ごせるよう、周囲の理解とサポートも得ながら、自分自身を大切にしてくださいね。
