出産準備費用は平均26.6万円！国民健康保険の「出産育児一時金」で賢く乗り切る方法

出産準備費用は平均26.6万円！国民健康保険の「出産育児一時金」で賢く乗り切る方法

赤ちゃんを迎える準備は、喜びと期待に満ちた時間です。しかし、同時に「出産準備には一体いくらくらいかかるんだろう？」「費用を抑える方法はないのかな？」といったお金に関する不安を感じる方も少なくありません。

そんな疑問に答えるべく、創業54年のベビー用品レンタル専門店「ナイスベビー」が、出産経験のある先輩ママ100名を対象に「出産準備費用」に関するアンケート調査を実施しました。この調査で明らかになったリアルな費用感と、費用を賢く準備するためのポイント、そして国民健康保険の助成制度について、わかりやすく解説します。

出産準備費用のリアル：平均26.6万円の内訳

ナイスベビーの調査によると、実際にかかった出産準備費用の総額は、平均で約266,000円という結果になりました。この金額には、赤ちゃん用品の購入費用だけでなく、ママ用品、妊婦健診、分娩費用など、出産までに必要なさまざまな費用が含まれています。

主な内訳は以下の3つのカテゴリーです。

• 赤ちゃんのお世話に必要なもの: 約162,000円

  • ベビーベッドやベビーカー、ベビー服、哺乳瓶など、赤ちゃんの生活に欠かせないアイテムにかかる費用です。特にベビーベッドやベビーカーといった大型の育児用品は比較的高額になり、出産準備費用の中でも大きな割合を占める傾向があります。
    

• ママの妊娠期・入院準備に必要なもの: 約36,000円

  • マタニティウェアや授乳用品、出産時の入院に必要なアイテムなどが含まれます。
    

• 病院でかかる検診や出産費用（自己負担）: 平均68,000円

  • 妊婦健診や出産時の費用には、国や自治体による助成制度（お金の一部を補助してくれる制度）がありますが、検査内容や選ぶ病院によっては、自己負担が発生することがあります。
    

ただし、この金額はあくまで目安であり、家庭環境や購入方法、選ぶ病院によって、10万円台から40万円以上まで幅広いケースがあることも、調査で明らかになっています。

妊婦健診と分娩費用、自己負担額の実態

妊婦健診や分娩費用は、自治体の助成制度（補助券など）を利用することで負担を軽減できますが、それでも自己負担が発生することがあります。調査結果からは、この自己負担額に大きな個人差があることが見て取れます。

妊婦健診の自己負担額については、「5万円以下」が最も多かった一方で、「12万円以上」という回答も多く見られました。これは、選ぶ病院の種類（例えば、大学病院か個人病院か）や、ママの身体の状況によって必要な検査が異なり、費用に差が出るためと考えられます。

分娩費用についても同様で、「31万円以上」が最も多かったものの、「10万円以下」という回答も多く、選ぶ病院や分娩方法（自然分娩か帝王切開かなど）によって費用が大きく変わることが示されています。例えば、筆者（元信託銀行員でファイナンシャルプランナー（FP）資格を持つ2児の母ライター）自身も、第一子を大学病院で出産した際は約33万円、第二子を市立病院で出産した際は約10万円と、大きく差があったそうです。

このように、出産準備費用に個人差が出る背景には、「赤ちゃん用品を新品で揃えるかどうか」「妊婦健診や出産する病院」「ご家庭の生活スタイル」などが挙げられます。

出産費用を賢く抑える4つのポイント

出産準備で必要なアイテムをすべて新品で購入しようとすると、どうしても費用が高額になりがちです。しかし、いくつかの工夫をすることで、無理なく準備を進めることができます。

調査結果から見えてきた、費用を抑えるための4つのポイントをご紹介します。

1. 最初からすべて揃えようとしない
   赤ちゃんの成長や生活スタイルによって、本当に必要なものは変わってきます。出産前にすべてを完璧に揃えるのではなく、まずは最低限必要なものだけを用意し、必要に応じて少しずつ買い足していくのがおすすめです。
2. 大型育児用品はレンタルを活用する
   ベビーベッドやハイローチェアなど、使用期間が短い大型育児用品は、購入すると高額になります。レンタルサービスを利用することで、初期費用を大幅に抑えられ、使わなくなったら返却できるため、収納スペースの心配もありません。
3. お下がりやリユース品を活用する
   家族や友人からのお下がりをもらったり、リユース品（一度使われたものを再利用する品物）を活用したりすることも、費用を抑える有効な手段です。状態の良いものを上手に取り入れることで、節約しながら必要なものを揃えられます。
4. 助成制度を活用する
   国や自治体には、妊婦健診の補助券や出産育児一時金など、出産にかかる費用負担を軽減するためのさまざまな制度があります。これらの制度を積極的に活用することで、経済的な負担を大きく減らすことができます。

国民健康保険の「出産育児一時金」とは？

先ほどご紹介した「助成制度」の中でも、特に重要なのが「出産育児一時金」です。これは、出産にかかる経済的な負担を軽減するために、健康保険から支給されるお金のことです。国民健康保険に加入している方はもちろん、会社の健康保険（協会けんぽや組合健保）に加入している方も対象となります。

原則として、赤ちゃん一人につき50万円（産科医療補償制度に加入している医療機関等で出産した場合）が支給されます。この制度を活用することで、出産費用を実質的に大幅に抑えることが可能です。

申請方法には、病院が直接健康保険に費用を請求してくれる「直接支払制度」や「受取代理制度」があり、これらを利用すれば、退院時に窓口で高額な出産費用を支払う必要がなく、自己負担を減らすことができます。出産を予定している方は、ご自身の健康保険組合や市町村の窓口に相談し、制度を上手に活用しましょう。

出産準備費用は誰が払う？夫婦で話し合う大切さ

出産準備にかかる費用を誰が負担しているのかという問いに対して、ナイスベビーの調査では、「赤ちゃんのパパママ（夫婦）」が最も多く、全体の80％を占めるという結果でした。また、12％が「赤ちゃんの祖父母」、8％が「その他」という内訳になっています。

この結果から、多くのご家庭では夫婦で費用を負担していることがわかりますが、祖父母など周囲のサポートを受けているケースも一定数あることが伺えます。だからこそ、出産準備を進める際には、夫婦間で費用についてしっかりと話し合い、無理のない範囲で準備を進めることが大切です。

まとめ

出産準備費用は平均で約26.6万円と、決して少なくない金額がかかります。しかし、国民健康保険の出産育児一時金のような助成制度を上手に活用したり、レンタルやリユース品を取り入れたりすることで、経済的な負担を大きく軽減することが可能です。

最初からすべてを完璧に揃えようとせず、赤ちゃんの様子やご家庭の生活スタイルに合わせて、必要なものを少しずつ準備していく柔軟な姿勢も大切です。今回ご紹介した情報が、これから出産を迎えるご家庭の不安を少しでも和らげ、安心して新しい命を迎えるための一助となれば幸いです。

より詳しい情報は、以下のナイスベビーのブログ記事でご覧いただけます。

• 出産準備費用の平均は26.6万円｜先輩ママ100名調査で見えた“リアルな出産準備費用”を公開

• ナイスベビー公式HP